SESエンジニアが自社開発に転職すると年収は？

ここまでの整理を踏まえると、自社開発への転職が年収に効く理由が見えてきます。それは「自社開発だから単価が高い」からではありません。むしろ、次に挙げる要因によるものです。逆に言えば、これらを理解しないまま転職すると、想定と違う結果になりかねません。「自社開発は稼げるらしい」という漠然とした期待だけでは、年収は変わらず落胆することもあります。

中間マージンが発生しない、評価の直結構造

まず、自社開発企業には、他社への再委託という中間層がありません。そのため、エンジニアの成果は直接そのまま売上・利益に貢献します。評価者は多くの場合、日々一緒に働く上長やプロダクトオーナーです。したがって、貢献が給与・賞与・昇格に反映されるまでの距離が短くなります。つまり、単価という「稼働時間の切り売り」ではなく、事業への貢献度で評価される構造です。

「経験年数」より「言語化された実績」が評価される

自社開発企業の採用では、担当した案件数はあまり重視されません。むしろ、要件定義への関与度や設計判断の妥当性が見られます。また、障害対応やチーム内での役割といった「再現性のある実績」も重視される傾向があります。SES・受託の現場で複数案件を経験してきたこと自体は強みになります。しかし、それを自社開発の言葉に翻訳できていないと、評価に結びつきません。

職務経歴書は「常駐先の羅列」から「事業貢献」の言葉に翻訳する

そこで、実際にどう書き換えるかを簡単な例で見てみます。

ポイントは、常駐先の社名や案件名ではありません。むしろ「何を任され、どう考え、何が変わったか」を書くことです。そして、この視点はSES・受託の経験でも十分に書けます。むしろ複数案件を渡り歩いた分、比較対象が多くなります。そのため、判断の根拠を具体的に語れるという強みにもなります。

年代別に見る、自社開発系エンジニアの想定年収レンジ

厚生労働省は2023年度に、委託調査（ITSSレベル別給与データ）を実施しました。この調査では、スキルレベルに応じた年収レンジが示されています。

重要なのは、この年収レンジを分けているものです。「SESか自社開発か」という契約形態そのものではありません。むしろ、ITSSレベル、つまり技術力の段階です。したがって、自社開発への転職は、この技術力を正しく評価してもらう「場」を変える選択です。技術力そのものを底上げするわけではありません。そこで、転職前にいまの自分がどのレベルにあるかを把握しておくことが、交渉の土台になります。

需要と供給のギャップも、交渉を後押しする材料になる

経済産業省は平成31年4月、「IT人材需給に関する調査」を公表しました。同調査によれば、需要の伸びが大きい高位シナリオでは、2030年のIT人材需要は192万人と試算されています。一方、供給は113万人にとどまります。そのため、差し引き約79万人が不足する計算です。さらに、有効求人倍率が2.54倍という水準もあわせて見てください。したがって、経験のあるSES・受託エンジニアが自社開発へ移る際の交渉環境は、決して不利ではありません。